従業員エンゲージメントの向上(帰属意識の形成)

企業や事業への帰属意識を高め、事業の活性化を促します

昨今の働き方改革やリモートワークによって、社員エンゲージメントの低下を経営課題ととらえ、その向上に取組む企業が増えています。

企業において事業活動の主体者は、社員です。社員と会社とのエンゲージメントが低いと、モチベーションの低下を招き、生産性の低下、離職率の悪化を加速させてしまいます。
ただし、この社員エンゲージメントは一朝一夕に上げることはできません。また、他社で行われている施策をそのまま自社に持ち込んでも上手くいきません。
その企業の社員ならでは「社員インサイト(本音)」が存在するからです。社員インサイトを踏まえた社内施策でないと効果は発揮されません。それは、消費者インサイトを認識していないと商品が売れないのと同様です。
社員のインサイトを明らかにし、全ての社員が積極的に事業活動に参加できる仕組みを構築する必要があります

「社員エンゲージメント」とは?

エンゲージメントとは一般的に、約束や協約、契約と言われます。結婚であれば、婚約のを意味するワードして使われます。

企業活動におけるエンゲージメントには大きく二つあります。
・企業と顧客とのエンゲージメント
・会社と従業員とのエンゲージメント
です。「社員エンゲージメント」といった場合には、後者になります。

では、社員のエンゲージメントはどのようにすれば向上することができるのでしょう?

エンゲージメントの向上には帰属意識が不可欠になります。つまり、会社や事業への愛着と自身の業務への誇りです。
婚約も両者の愛着が前提になるのと同様です。
社員の会社への愛着の低い状態では、顧客や市場がその企業の商品に対して愛着を高めることは望めません。先ほどの「企業と顧客とのエンゲージメント」と言っても、それは社員エンゲージメントが前提になります。社員の「愛着と誇り」を高め、会社とのエンゲージメントを高めてこそ事業の永続的な活性化が可能になります。

「社員エンゲージメントの向上」で、事業の活性化を

人はどのような会社に帰属意識を抱くのでしょう?

それは、存在意義が明確になっていることと、社員の承認欲求が満たされることです。
自社の社会的な存在意義を明らかにし従業員がそれを認識できるようにします。そして従業員のインサイトを踏まえた社内施策が「従業員エンゲージメント」の向上を促します。

業務内容

  • 社会価値の発見
  • 従業員インサイトの発見
  • ワークショップの実施
  • インターナル施策の企画
  • 社内ツールの作成

など

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